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老健（介護老人保健施設）の仕事内容｜1日の流れ・給料・特養との違い

老健のリハビリ室で利用者の歩行訓練を支える職員のイラスト
公開日 更新日 執筆 介護ワーカーズナビ編集部

求人を探していると、特養と並んで老健の募集をよく見かけます。名前は似ていても、リハビリが中心なのか、医療的な知識はどこまで必要なのか、特養と比べてきついのか楽なのか、働く前に知りたい点は多いはずです。

老健は、退院した方などがリハビリを受けながら自宅への復帰を目指す施設です。介護職の仕事も、生活のお世話に加えて、本人ができることを増やす関わりと多職種との連携に重心があります。

この記事では、老健の役割と人員配置基準、介護職の1日の流れ、令和6年度調査にもとづく給料、メリット・デメリット、特養との違いをまとめました。

転職先や最初の職場として老健を考えている介護職の方に向けた内容です。

この記事でわかること

  • 老健の役割と、看護職員の割合を含む人員配置基準
  • 介護職の主な業務と、日勤・夜勤の1日の流れ
  • 令和6年度介護従事者処遇状況等調査にもとづく老健の平均給与額
  • 老健で働くメリットと、きついと感じやすいところ
  • 特養との違いと、老健に向いている人

老健とは

老健は介護保険施設のひとつで、正式名称を介護老人保健施設といいます。運営基準では、看護と医学的管理のもとでの介護や機能訓練を行い、入所者が自立した生活を送れるようにするとともに、居宅での生活への復帰を目指す施設と定められています。病院と自宅の間をつなぐ役割から、中間施設と呼ばれることもあります。

自宅に戻れるかを定期的に検討する

老健の対象は要介護1以上の方で、退院してすぐには自宅に戻れない方がリハビリを受けながら在宅復帰を目指します。長く暮らす生活の場である特養とは、ここが大きく違います。

運営基準では、入所者が自宅で暮らせるかどうかを定期的に検討し、記録することが義務づけられています。この検討は少なくとも3か月ごとに行うことが、運営基準の解釈通知で求められています。検討には医師や看護・介護職員、支援相談員、介護支援専門員などが加わり、職種の間で協議します。介護職も、日々の生活で見えた本人の様子を伝える立場で関わります。

人員配置基準と看護職員の割合

老健の人員配置基準は、介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準（平成11年厚生省令第40号）で定められています。医師を入所者数に応じて置くことと、理学療法士などのリハビリ職を置くことが決められている点が、特養との大きな違いです。

  • 医師は常勤換算で入所者100人に1人以上
  • 看護・介護職員は入所者3人に1人以上で、うち看護職員は7分の2程度、介護職員は7分の5程度が標準
  • 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士のいずれかを常勤換算で入所者100人に1人以上
  • 支援相談員と介護支援専門員はそれぞれ1人以上
  • 栄養士または管理栄養士は入所定員100人以上の施設で1人以上

入所者100人の老健なら、看護・介護職員は常勤換算で34人以上が必要で、そのうち看護職員はおよそ10人が目安になります。看護職員が多く配置されるぶん、介護職は体調の変化をすぐに相談しやすい環境です。

老健の仕事内容と1日の流れ

老健の介護職の仕事は、食事、入浴、排泄などの身体介護が土台です。そのうえで、リハビリで身につけた動作を日常生活の中で続けられるよう支えることと、医師や看護職員、リハビリ職と情報を共有することが求められます。次に紹介する1日の流れは2交代制の施設の一例で、時刻や手順は施設ごとに変わります。

主な業務

日々の業務は、身体介護、生活リハビリ、記録と連携の3つに分けられます。運営基準では、入浴または清拭を1週間に2回以上行うこと、食事はできるだけ離床して食堂でとってもらうよう努めることが定められています。

  • 食事、入浴、排泄、着替え、移乗などの介助
  • 歩行や立ち上がりなど、リハビリで練習した動作を生活の中で続ける支援
  • 体温や食事量、水分量、皮膚の状態などの観察と看護職員への報告
  • 介護記録の記入、カンファレンスへの参加、家族からの問い合わせへの対応
  • レクリエーションや季節の行事

入所と退所があるため、新しく入った方の生活歴や体の状態を早くつかむことも大切な仕事です。

リハビリ職との連携と生活リハビリ

運営基準では、理学療法や作業療法などのリハビリを計画的に行うことが定められており、個別のリハビリは理学療法士などの専門職が担当します。介護職はリハビリそのものを行うわけではありませんが、日常の動作を通じて回復を支える生活リハビリが仕事の大きな柱です。

たとえば、トイレまで歩く、自分で服を着る、食堂まで移動するといった場面で、手を出しすぎずに見守ります。どこまで本人に任せてよいかはリハビリ職と相談して決め、介助の方法をそろえておくことで、リハビリの成果が生活に生きてきます。

日勤の1日の流れ

日勤は、夜勤者からの申し送りで入所者の夜間の様子を把握することから始まります。午前は入浴とリハビリへの送り出し、昼は食事介助、午後は記録やカンファレンスと、医療やリハビリの予定に合わせて業務が進みます。

  • 8:30　出勤、夜勤者から申し送り
  • 9:00　排泄介助、水分補給、入浴の準備
  • 9:30　入浴介助、リハビリ室への送り出し
  • 12:00　食堂への誘導、昼食の介助、口腔ケア
  • 13:30　記録、カンファレンス、レクリエーション
  • 15:00　おやつと水分補給、排泄介助
  • 16:30　記録、夜勤者への申し送り

退所が近い方には、自宅の環境に合わせた動作の練習を手伝うこともあります。

夜勤の流れ

夜勤の人数は、厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準（平成12年厚生省告示第29号）で決められています。老健は看護職員と介護職員を合わせて2人以上、入所者40人以下で緊急時の連絡体制を整えている施設では1人以上が最低ラインです。看護職員が夜勤に入る施設では、医療的な判断を相談しやすくなります。

  • 16:30　出勤、日勤者から申し送り
  • 18:00　夕食の介助、口腔ケア
  • 20:00　着替え、就寝介助
  • 深夜　定時の巡回、排泄介助、体位変換、記録、休憩・仮眠
  • 6:00　起床介助、朝食の介助
  • 9:00　日勤者への申し送り、退勤

夜勤全般の流れやきつさは介護職の夜勤の仕事内容｜タイムスケジュール・きつさ・向いている人で詳しく解説しています。

老健の給料の目安

厚生労働省の令和6年度介護従事者処遇状況等調査では、処遇改善加算を取得している事業所で働く月給・常勤の介護職員の平均給与額は、老健で352,900円でした。令和6年9月時点の値で、12か月分に直した年収の目安は約423万円です。介護職員全体の338,200円より高く、特養の361,860円より8,960円低い水準です。

資格による差もあります。同じ調査で、老健で働く介護福祉士の平均給与額は363,550円でした。全サービスの平均では、保有資格なしが290,620円、介護職員初任者研修の修了者が324,830円、介護福祉士が350,050円です。

平均給与額には基本給のほか、夜勤手当などの手当と一時金の月割り分が含まれます。日本医労連の2025年介護施設夜勤実態調査では、介護職員（正規職員）の2交代の夜勤手当は、老健で1回平均6,998円でした。回答した老健は25施設で、施設により5,000円から10,731円まで開きがあります。夜勤手当の相場や回数の考え方は介護職の夜勤手当はいくら？相場・回数・2交代と3交代の違いにまとめています。

事業所が取得している処遇改善加算の区分も給与を左右します。令和6年度調査では、最上位の加算Ⅰを取得している事業所は全体で45.7%、老健では69.7%でした。求人票や面接では、夜勤手当の1回あたりの額と加算の区分を確かめてください。

老健で働くメリット・デメリット

老健の特徴は、医療とリハビリの専門職が身近にいることと、入所者が回復して自宅へ戻っていくことです。この特徴は学びの多さという利点になる一方で、入れ替わりの多さや求められる知識の幅という負担にもつながります。応募前に両面を知っておきましょう。

メリット

一つめは、医療とリハビリの知識が身につくことです。看護職員やリハビリ職と日常的にやり取りするため、病状の見方や安全な介助の方法を現場で学べます。ここで得た知識は、特養や在宅サービスに移っても役立ちます。

二つめは、相談できる相手が多いことです。医師とリハビリ職の配置が人員基準で決められており、看護職員の割合も高いため、体調の変化や介助の方法に迷ったときに専門職の意見を聞けます。

三つめは、回復を見届けられることです。入所時は車いすだった方が歩いて退所していく場面に立ち会えるのは、在宅復帰を目指す老健ならではのやりがいです。

デメリット・きついところ

老健がきついといわれる理由の一つは、入所と退所による入れ替わりです。新しい方を迎えるたびに体の状態や生活習慣を把握し直す必要があり、記録や申し送りの量も増えます。

また、医師や看護職員、リハビリ職など関わる職種が多いため、情報共有や意見の調整に時間がかかります。病状についての基本的な知識も求められるので、介護の経験だけでは戸惑う場面があるかもしれません。

一人の方と年単位でじっくり関わりたい方には、退所を前提とした関係が物足りなく感じられることもあります。長く暮らす方に寄り添うケアを望むなら、特養のほうが合う場合があります。

特養との違い

老健と特養はどちらも介護保険施設で、看護・介護職員を入所者3人に1人以上置く点は共通です。違いは施設の目的にあり、老健は在宅復帰、特養は長く暮らす生活の場です。その違いが、配置される職種や介護職の仕事の重心に表れます。主な違いを表にまとめました。

項目 老健 特養
施設の目的 リハビリを受けながら在宅復帰を目指す 長く暮らす生活の場
主な利用者 要介護1以上の方 原則要介護3以上の方
医師 常勤換算で入所者100人に1人以上 健康管理と療養上の指導に必要な数
看護職員 看護・介護職員の7分の2程度が標準 入所者数に応じて人数を定める（入所者50人を超え130人以下なら3人以上）
リハビリ職 理学療法士などを常勤換算で入所者100人に1人以上 機能訓練指導員1人以上
夜勤の最低人数 2人以上（入所者40人以下で条件を満たせば1人以上） 従来型は入所者数に応じて定める、ユニット型は2ユニットごとに1人以上
介護職の仕事の重心 生活リハビリと多職種連携 身体介護と看取り
常勤の平均給与額 352,900円 361,860円

給与額は厚生労働省の令和6年度介護従事者処遇状況等調査（令和6年9月時点、月給・常勤の介護職員）の数値です。特養は介護度の高い方の身体介護と看取りの比重が大きく、老健は回復を支える関わりと職種間の連携の比重が大きくなります。特養の働き方は特養（特別養護老人ホーム）の仕事内容｜1日の流れ・給料・きつい点、有料老人ホームなども含めた比較は特養・老健・有料老人ホームの違い｜施設の種類と働き方・給料を比較で解説しています。

老健が向いている人

老健は、医療やリハビリの知識を吸収したい方、多職種のチームで働きたい方に向いています。本人ができることを見極め、手を出しすぎずに待てることも、生活リハビリを支えるうえで欠かせない力です。新しい入所者を迎えるたびに関係を築き直せる柔軟さも生かせます。

反対に、一人の方と長く関わりたい方、看取りまで含めて生活を支えたい方には、特養などのほうが合うかもしれません。施設ごとの仕事の違いを全体から見直したい方は、介護職の仕事内容とは｜1日の流れ・施設別の違い・必要な資格を解説を参考にしてください。

介護の経験がない方も、老健で働き始めることはできます。医療・福祉関係の資格を持たない方は、事業所の手配で採用後1年以内に認知症介護基礎研修を受講します。未経験から入るまでの段取りは介護職を未経験から始めるには｜資格なしOKの施設と5ステップで解説しています。

まとめ

老健は、リハビリを受けながら在宅復帰を目指す施設です。自宅で暮らせるかどうかを少なくとも3か月ごとに検討することが運営基準の解釈通知で求められ、医師とリハビリ職の配置も省令で定められています。看護・介護職員は入所者3人に1人以上で、うち看護職員は7分の2程度が標準です。介護職は身体介護に加えて生活リハビリと専門職との連携を担い、令和6年9月時点の月給・常勤の介護職員の平均給与額は352,900円で、特養より8,960円低い水準でした。

気になる老健が見つかったら、夜勤の人数と看護職員の配置、リハビリ職との連携の仕方を見学で確かめてみてください。

よくある質問

Q. 老健の入所者は介護度が低いのですか？

A. 老健の対象は要介護1以上で、原則要介護3以上の特養より入所の条件は広くなっています。ただし、介護度の低い方ばかりではなく、退院直後で介助の多い方や、介護度の高い方も入所しています。在宅復帰に向けて動作を練習している方が多いため、すべてを介助するより、できる部分を見守る関わりが中心になります。

Q. 老健に夜勤はありますか？

A. あります。老健は24時間体制の入所施設で、夜勤の人数は看護職員と介護職員を合わせて2人以上が基準です。入所者40人以下で緊急時の連絡体制を整えている施設では1人以上とされています。日勤のみの契約で働ける求人もありますが、夜勤手当がつかないぶん月給は下がるため、収入との兼ね合いで考えましょう。

Q. 老健では介護職もリハビリをするのですか？

A. 個別のリハビリは、計画に沿って理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が担当します。介護職が担うのは、歩く、着替える、食堂へ移動するといった日常の動作を通じて回復を支える生活リハビリです。どこまで本人に任せるかはリハビリ職と相談して決め、介助の方法をそろえます。

Q. 老健は無資格・未経験でも働けますか？

A. 介護職員には資格要件がないため、求人次第で無資格・未経験から働けます。ただし、医療・福祉関係の資格を持たない方は、採用後1年以内に認知症介護基礎研修を受講します。医療やリハビリの用語に触れる機会が多い職場なので、働きながら初任者研修や実務者研修で基礎を学ぶと仕事を理解しやすくなります。

参考資料・出典

※統計・制度の情報は2026年10月時点のものです。

この記事を書いた人

編集部

介護ワーカーズナビ編集部

介護職向け情報メディアの編集チーム

厚生労働省などの公的統計や制度資料をもとに記事を作成しています。数値には出典と年度を記載し、制度が変わったときに内容を見直しています。

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