介護職を辞めたいと感じたら｜理由別の対処法と辞め時の判断基準

公開日 2026.08.10更新日 2026.11.09執筆介護ワーカーズナビ編集部

夜勤明けの帰り道で、もう辞めたいとつぶやいたことのある介護職の方は少なくないはずです。人間関係、給料、腰の痛み、積み重なる夜勤と、理由は人それぞれでも、その気持ちは珍しいものではありません。

ただ実際には、辞めるべきか踏みとどまるべきかを見極める材料がないまま、気持ちだけが揺れ続けていることが多いものです。

この記事では、介護労働安定センターの最新調査をもとに辞めたい理由を整理し、理由別の対処法、辞めるべきサインと続けるべきサインの比較、公的な相談窓口、辞めた後の選択肢まで順に解説します。

今の職場に迷いがある介護職の方、辞めたい気持ちを誰にも言えずにいる現場スタッフの方に向けた内容です。

この記事でわかること

介護職が前職を辞めた理由の上位と、理由別の対処法
辞めたい気持ちが甘えではないと言える離職率と人手不足のデータ
辞めるべきサインと続けるべきサインの比較表
介護職が無料で使える公的な相談窓口
退職の進め方と、辞めた後の選択肢

介護職を辞めたい理由ランキング

介護労働安定センターの令和7年度介護労働実態調査によると、直前の介護の仕事を辞めた理由で最も多いのは職場の人間関係で27.3%でした。次いで事業理念や運営のあり方への不満が21.0%、他に良い仕事や職場があったためが17.2%です。同じ壁にぶつかっている介護職の方は、データで見ても大勢います。

1位は人間関係で約27%

辞めた理由の1位は人間関係で、4人に1人以上が挙げています。人間関係で辞めた人の内訳では、上司や先輩からの指導や言動がきつかった、パワーハラスメントがあったが45.8%で最も多く、上司や同僚との意思疎通がうまくいかなかったが38.0%と続きます。

報告のたびに厳しい言葉を受け、報告そのものが怖くなったという声もあります。関係別の動き方は介護職の人間関係がつらいときの対処法で確認してください。

運営方針への不満・給料・身体の負担が続く

今の仕事の悩みとしては、人手が足りないが52.3%で最も多く、仕事内容のわりに賃金が低いが38.1%、昇給がない、少ないが29.9%、身体的負担が大きいが23.9%と続きます。人手不足で夜勤が増え、給料は上がらず、身体の負担も重なるというように、複数の要因が重なって限界に達するのが典型です。

理由ごとに向き合い方が変わるので、詳しい対処法は次の記事に分けています。

理由を分解すると、辞めなくても解決できる要因と、職場を変えないと解決しない要因が見えてきます。その切り分けが辞め時を判断する出発点です。

辞めたいと思うのは甘えではない

辞めたいと口にすれば甘いと言われそうで、気持ちを押し殺している方は多いはずです。ただ、介護職の離職率は全産業より低く、それでも人手不足感は前年度より強まっています。辞めたい気持ちは個人の弱さではなく、業界の構造から生まれている部分が大きいのです。

令和7年度介護労働実態調査では、訪問介護員と介護職員を合わせた離職率は12.4%で、厚生労働省の令和6年雇用動向調査による全産業の14.2%を下回りました。一方、従業員が不足していると感じる事業所は65.8%で、訪問介護員に限ると82.9%に達します。

辞める人が出るたびに残った職員の負担が重くなり、さらに辞めたい人が増える。介護の現場はこの循環に陥りやすいのです。

辞めるべきサインと続けるべきサインの比較表

辞めるか続けるか迷ったとき、気持ちの強さだけで決めると後悔しやすくなります。今の状況がどちらに近いかを次の表で照らし合わせてください。左の列に複数当てはまるなら辞める判断は合理的で、右の列が多いなら職場を変えずに解決できる余地が残っています。

観点	辞めるべきサイン	続けるべきサイン
体調	体調不良で医療機関にかかっており、今の勤務を続けるのが難しい	体調は保てていて、休日に仕事から気持ちを切り替えられている
職場環境	暴言や人格否定、サービス残業の強制、有給を認めない	不満はあるが法令は守られ、改善の動きがある
改善の見込み	上司に相談し異動も申し出たが何も変わらなかった	まだ上司や法人の相談窓口に話していない
仕事への気持ち	利用者への感情が湧かず、介護そのものが嫌になった	介護の仕事は好きで、嫌なのは今の職場や人だけ
経済面	次の見通しが立っていて、生活費の目処がある	貯蓄が少なく、辞めた直後の生活が不安

右側に多く当てはまる場合も、我慢を続けることが正解とは限りません。異動や休職など、状況を変える手と組み合わせてはじめて続ける意味が出てきます。

今すぐ離れるべき3つの状況

心身の不調、違法な労働環境、改善を求めても変わらなかった職場。この3つは、それぞれ単独でも辞める判断の根拠になります。体調に不調が出ているなら、辞めるかどうかを決めるより先に、医療機関に相談してください。

暴言や人格否定が日常化している、サービス残業を強制される、有給の取得を認めてもらえない。こうした環境は耐えるものではありません。2022年4月からは中小企業を含むすべての事業主にパワーハラスメント防止措置が義務づけられており、相談窓口を置かず訴えを放置する職場は、その義務を果たしていないことになります。

上司に相談し、異動を申し出ても何も変わらなかったなら、次の環境へ移るのは逃げではなく合理的な選択です。

辞める前に試したい3つのこと

介護の仕事そのものは好きで、嫌なのは今の職場や人だけという方なら、辞めずに状況を変える余地があります。すぐに退職届を出す前に、異動、休職、施設形態を変える転職の3つを考えてみてください。どれも、辞めるという選択肢を残したまま負担を減らせる方法です。

異動・配置転換を申し出る

人間関係の問題は、ユニットやフロア、部署を変えるだけで解決することがあります。大規模な法人なら、同じ法人内の別施設へ移れる場合もあります。何々が嫌だからではなく、別の環境で力を生かしたいと前向きに伝えると通りやすくなります。

令和7年度の調査では、休暇の取得や勤務日時の変更をしやすい職場づくりに取り組んだ事業所の57.9%が、職場定着に効果があったと答えています。シフトの調整を申し出るのも一つの手です。

休職して回復の時間をつくる

心身の不調が原因なら、退職の前に休職という選択肢があります。勤務先の健康保険に加入していて、医師が働けないと認めれば、傷病手当金として給与のおよそ3分の2が通算1年6か月まで支給されます。

連続3日の待期期間を過ぎた4日目から支給の対象になり、待期には有給休暇や公休日も含まれます。収入を保ちながら休めるので、復帰するか辞めるかを回復してから落ち着いて決められます。

施設形態を変える転職を考える

特養の夜勤がつらいなら日勤のみのデイサービス、チームの人間関係に疲れたなら1対1の訪問介護に切り替える手があります。令和7年度の調査では、今の職場を働きやすいと答えた割合は訪問介護員が72.7%、介護職員が63.3%で、入所型の施設の介護職員では54.9%でした。

施設選びの手順は介護職の転職で失敗しない方法に、介護の仕事そのものが合っているかの見極めは介護職に向いている人の特徴にまとめています。

介護職が使える相談窓口一覧

職場のなかで話しにくいなら、外部の窓口に頼ってください。介護職の方が無料で使える公的な相談先は、労働条件の問題、心の不調、キャリアの悩みで分かれています。どこに相談すればよいか分からないときは、まず総合労働相談コーナーに連絡すれば、内容に合った窓口を案内してもらえます。

相談内容	窓口	特徴
パワハラ、いじめ、退職の引き止めなど職場のトラブル全般	総合労働相談コーナー（都道府県労働局・労働基準監督署内など）	無料、予約不要。面談か電話で対応
残業代の未払い、有給を取らせないなど労働基準法違反	労働基準監督署	申告をもとに事業所への調査や指導を行う
平日夜間や土日に労働条件を相談したい	労働条件相談ほっとライン（厚生労働省）	労基署が閉まっている時間帯の無料電話相談
眠れない、涙が止まらないなど心の不調	こころの耳（厚生労働省）	電話、SNS、メールで相談できる働く人向けの窓口
介護の職場の人間関係やストレス、キャリアの悩み	介護労働安定センター（各都道府県支部）	介護労働者本人も無料で専門家に相談できる
介護福祉の仕事を続けたいが職場を変えたい	福祉人材センター（都道府県社会福祉協議会）	無料の職業紹介とキャリア相談
未払い賃金の請求など法的な手続きが必要	法テラス	収入などの要件を満たせば無料で法律相談を受けられる

施設の管理者、法人本部の相談窓口の順に話し、それでも変わらなければ外部の窓口へ持ち込むのが基本の順番です。

辞めると決めたら退職の進め方

辞めると決めたら、伝える順番とタイミングを守るだけで最後の数か月の過ごしやすさが変わります。退職の意思は、就業規則で定められた申し出期限より余裕をもって、希望日の1〜2か月前を目安に直属の上司へ口頭で伝えるのが一般的です。民法第627条では期間の定めのない雇用は2週間前の申し入れで退職できますが、引き継ぎを考えると就業規則の期間に合わせるほうが円満です。

引き止められたら、感謝を伝えつつ意思が固いことをはっきり示しましょう。同僚に先に話さないことも大切です。退職理由の伝え方や離職票、社会保険の手続きまでの流れは介護職の円満退職ガイドで解説しています。

辞めた後の選択肢

介護職を辞めた後の進路は、施設形態や法人を変えて介護を続ける、派遣に切り替える、相談職や周辺職種に移るの3つに大きく分かれます。どの道を選ぶにしても、在職中に次の目処を立ててから退職届を出すのが基本です。収入が途切れた状態での転職活動は焦りを生み、妥協した選択につながります。

施設形態や法人を変えて介護を続ける

特養から有料老人ホーム、デイサービスから訪問介護というように、施設形態を変えれば負担の種類を変えて働き続けられます。選ぶときは給料や休日だけでなく、辞めたいと感じた原因が次の職場で再現されないかを確かめてください。

派遣で働きながら次を探す

まずは心身を立て直したい方には、介護派遣という働き方があります。時給制で、合わなければ契約期間の区切りで職場を変えられます。一方で賞与がなく、雇用が契約期間に左右される面もあります。時給相場と働き方の実態は介護派遣のメリット・デメリットで確認してください。

相談職や周辺職種に移る

身体介護の負担から離れたい方には、生活相談員やケアマネジャーなどの相談職があります。生活相談員は社会福祉士、精神保健福祉士、社会福祉主事任用資格が基本の要件で、介護福祉士などの資格や実務経験を認めるかは自治体によって異なります。詳しくは生活相談員とはにまとめています。

まとめ

辞めたいと感じることは甘えではありません。令和7年度介護労働実態調査では前職を辞めた理由の1位が人間関係で27.3%、人手不足を感じる事業所は65.8%にのぼり、背景には業界の構造的な問題があります。

心身の不調、違法な労働環境、改善を求めても変わらない職場のどれかに当てはまるなら、辞める判断は合理的です。介護の仕事は好きで嫌なのは今の職場だけという方は、異動や休職、施設形態の変更で解決できる場合があります。判断に迷ったら、まず総合労働相談コーナーか介護労働安定センターに一度話してみてください。

よくある質問

Q. 介護職を辞めたいと思うのは甘えですか？

A. 甘えではありません。令和7年度介護労働実態調査では、直前の介護の仕事を辞めた理由の1位が職場の人間関係で27.3%、今の仕事の悩みでは人手が足りないが52.3%にのぼります。多くの介護職の方が同じ理由で限界を感じており、職場や業界の構造に原因がある場合がほとんどです。心身に不調が出ているなら、自分を責めるより先に医師や相談窓口に話してください。

Q. 何年続けてから辞めるべきですか？

A. 年数より、辞めたい理由が今の職場でしか解決しないかどうかで判断してください。経験が短くても、パワハラや違法な労働環境、心身の不調があるなら早く離れるほうが回復も再出発も早くなります。介護の仕事自体は好きなら、実務経験3年と実務者研修の修了で介護福祉士の受験資格が得られることも踏まえ、異動や休職で乗り切れないかを先に考える価値があります。

Q. 退職代行を使ってもよいですか？

A. 使うこと自体に問題はありません。期間の定めのない雇用なら民法第627条により2週間前の申し入れで退職できるので、退職の意思を代わりに伝えてもらうことは可能です。ただし未払い賃金の請求や退職条件の交渉を代わりに行えるのは弁護士や労働組合などに限られます。費用をかける前に、総合労働相談コーナーの無料相談で対処法を確認するのもひとつの方法です。