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40代・50代から介護職に転職｜未経験でも採用される理由と準備

40代・50代の新人介護職員が同僚に迎えられるイラスト
公開日 更新日 執筆 介護ワーカーズナビ編集部

40代や50代からの転職は選べる仕事が限られると感じ、介護に関心があっても年齢を理由に応募をためらう方は少なくありません。

ところが介護の現場は働く人の年齢層が高く、40代・50代で異業種から入る人も珍しくありません。

この記事では、令和7年度介護労働実態調査などの数値で年代別の採用状況を確かめ、体力に不安がある方の施設選び、入職前の準備、無資格から始めた場合の給料の目安を整理しました。

40代・50代で初めて介護の仕事を考えている方や、年齢が不利にならないか心配な方に向けた内容です。

この記事でわかること

  • 介護職員の年齢構成と、年代別の採用率・離職率
  • 40代・50代が評価される理由と、体力面の不安への対処
  • 年代別に向いている施設の比較
  • 無資格から始めた場合の給料と、介護福祉士までの道のり

40代・50代でも介護職に転職できる理由

介護職は、40代・50代の未経験者も採用が続いている仕事です。働く人の中心がこの年代で、採用の場でも年齢より人柄や続けられるかが見られます。公的な調査の数値で確かめます。

介護職員の年齢構成

厚生労働省の令和6年度介護従事者処遇状況等調査では、月給・常勤の介護職員の平均年齢は45.7歳でした。介護労働安定センターの令和7年度介護労働実態調査でも、回答した介護労働者のうち40歳代が27.5%、50歳代が28.9%で、合わせて半数を超えています。なお後者の回答者には看護職員やケアマネジャーなども含まれます。

年代別の採用実績データ

同じ令和7年度介護労働実態調査から、訪問介護員と介護職員を合わせた年齢階層別の採用率と離職率を抜き出しました。採用率は、1年間の採用者数をその年齢階層の1年前の在籍者数で割った値です。

年齢階層 採用率 離職率
29歳以下 32.1% 17.3%
30〜39歳 14.9% 12.4%
40〜49歳 13.6% 11.3%
50〜59歳 12.6% 10.9%
60〜64歳 10.8% 10.4%

40代・50代でも、在籍者の1割強にあたる人数が1年間に新たに採用されています。離職率は若い世代より低く、長く続ける人が多い年代だと読み取れます。

人手不足で年齢より人柄が見られる

令和6年度の介護関係職種の有効求人倍率は4.08倍で、全職業の1.14倍を大きく上回りました。また令和7年度介護労働実態調査では、介護職員と訪問介護員はいずれも、直前の仕事が介護・福祉・医療以外だった人の割合が最も高くなっています。異業種からの転職は珍しくありません。

募集や採用で年齢制限を設けることは、労働施策総合推進法で原則として禁止されています。定年年齢を上限とする正社員募集などの例外はありますが、40代・50代という年齢だけを理由に応募を断ることは原則できません。利用者の多くは高齢の方なので、世代が近く話題を合わせやすい点を評価する施設もあります。

40代・50代の強みと不安

中高年には、社会人経験という強みがある一方で、体力への不安もあります。強みは面接でどう伝えるかを準備し、不安は職場の選び方で小さくしておくと、入職後に無理なく続けられます。

社会人経験が活きる場面

報告や連絡、相談の習慣、電話や来客への対応、チームで動く協調性は、介護の現場でもそのまま求められます。社会人としての基本が身についている人は、早い段階で信頼を得やすくなります。

前職の経験も形を変えて活かせます。営業職の調整力は家族や多職種とのやり取りに、事務職の正確さは介護記録に役立ちます。自分の特性が介護に合うか確かめたい方は、介護職に向いている人の特徴7つ｜向いていない人との違いを解説も参考にしてください。

体力面の工夫（施設選び・夜勤回数）

入浴や移乗の介助は体を使いますが、負担は職場選びで調整できます。デイサービスは夜勤がなく日中の仕事が中心です。特養は原則要介護3以上の方が入所する施設のため、デイサービスに比べて身体介護の場面が多くなりがちです。入所系の施設でも、日勤のみの契約や夜勤回数を相談できる職場があります。

もう一つは、福祉用具を使っている職場を選ぶことです。厚生労働省の職場における腰痛予防対策指針（2013年改訂）では、全介助が必要な方の移乗・入浴・排泄の介助ではリフトなどを積極的に使い、人力での抱え上げは原則として行わせないこととされています。面接では月の夜勤回数の目安と、リフトなどの福祉用具を使っているかを確かめておきましょう。

年代別に向いている施設の比較

施設ごとに夜勤の有無や利用者の介護度が違うため、体力や家庭の事情に合わせて選びましょう。年齢だけで決まるものではありませんが、40代・50代が検討しやすい施設を目安として表にまとめました。

施設 夜勤 夜勤・身体介護の目安 向いている人
特養 あり 夜勤あり・身体介護が多い 体力に自信があり、身体介護の技術と収入を伸ばしたい人
有料老人ホーム あり 夜勤あり・施設による 接客や営業の経験を活かしたい人
グループホーム あり 夜勤あり・少人数 少人数で利用者とじっくり関わりたい人
デイサービス なし 夜勤なし・送迎やレクが中心 体力に不安がある人、家族の介護と両立したい人
訪問介護 基本なし 夜勤は基本なし・1人で訪問 初任者研修を取り、施設で経験を積んだあとに選ぶ人

訪問介護で身体介護を担当するには初任者研修以上の修了が必要です。施設ごとの仕事内容と給与の違いは特養・老健・有料老人ホームの違い｜施設の種類と働き方・給料を比較で詳しく比べています。

転職前に準備すること

40代・50代の転職では、資格を先に取るかどうかと、正社員かパートかの2点を早めに決めておくと求人を絞り込めます。どちらも家計や体力と照らして選びましょう。

初任者研修は入職前でも入職後でもよい

施設の介護職員は無資格でも応募できる求人が多く、入職後に資格取得支援を使って初任者研修を取る方法もあります。無資格で採用された場合は、採用後1年以内に認知症介護基礎研修を受けます。

初任者研修は130時間のカリキュラムで、通学日数や通信の併用によって修了までの期間はスクールごとに異なります。受講料とあわせて募集要項で確認してください。制度の詳細は介護職員初任者研修とは｜費用・期間・取得後の給料差を解説、無資格から入職までの流れは介護職を未経験から始めるには｜資格なしOKの施設と5ステップで解説しています。

受講料の負担は、勤務先の資格取得支援のほか、自治体の受講料助成や雇用保険の教育訓練給付金で軽くできる場合があります。自治体の助成は市内の事業所で一定期間働いていることを条件にする例があり、教育訓練給付金は厚生労働大臣が指定した講座が対象です。使える制度は介護資格の補助金｜自治体の受講料助成の代表例と給付金との併用で確かめてください。

正社員かパートかを決める

収入と社会保険を重視するなら正社員、体力や家庭の事情に合わせて慣らしたいならパートから始める選択肢もあります。賞与や手当の扱いが変わるため、違いは介護職のパートと正社員の違い｜給料・待遇・働き方を比較で確かめてください。

給料と将来性

未経験で入職すると、前職より収入が下がる場合があります。ただし介護職の給料は資格を取るごとに段階的に上がるため、スタート時点だけで判断せず、数年後の見通しも含めて考えましょう。

無資格から始めた場合の給料

令和6年度介護従事者処遇状況等調査で、処遇改善加算を取得している事業所の月給・常勤の介護職員の平均給与額は、保有資格なしで290,620円、初任者研修で324,830円、介護福祉士で350,050円でした。基本給に手当と一時金の月割り分を加えた額で、有資格者ほど勤続年数も長い点に注意してください。年齢階層ごとの月収の違いは介護職の給料を年齢別に比較｜50代・60代の月収・時給と勤続年数で比べています。

介護福祉士を目指すスケジュール

介護福祉士は、従業期間1,095日以上かつ従事日数540日以上の実務経験と、実務者研修の修了で受験できる国家資格です。最短なら入職から3年で受験資格に届くため、50代前半で入職しても50代のうちに受験を目指せます。実務者研修は、厚生労働大臣の指定を受けた講座なら教育訓練給付金の対象になります。戻る金額と手続きは実務者研修の教育訓練給付金はいくら戻る？3区分の違いと手続きで解説しています。

転職活動の進め方

求人を探したら、応募前に施設見学を申し込みましょう。スタッフの年齢層や利用者の介護度、新人の教え方を自分の目で確かめると、入職後のギャップを減らせます。進め方の全体像は介護職の転職で失敗しない方法｜施設選び・時期・面接対策の全手順にまとめています。

応募書類では、志望動機や自己PRに前職の経験を介護でどう活かすかを書いておくと、面接で話す内容とつながります。書き方は介護職の履歴書の書き方｜採用担当が見るポイントと項目別の注意点を参考にしてください。

面接では、前職の経験を介護でどう活かすかと、なぜ介護を選んだかを自分の言葉で話せるよう準備してください。長く働きたい意思もはっきり伝えましょう。質問例は介護職の面接でよく聞かれる質問と回答例｜逆質問のコツも解説で確認できます。

60代以上で転職を考えている場合は、定年や継続雇用の扱い、介護助手として働く方法など、確かめておく点が40代・50代と変わります。令和7年度介護労働実態調査でも、訪問介護員と介護職員を合わせた採用率は60〜64歳で10.8%、65歳以上で7.1%と、年齢が上がるにつれて低くなっています。60代からの転職は60代から介護職に転職できる？定年・再雇用の実態と介護助手・制度で詳しく解説しています。

まとめ

介護職員の平均年齢は45.7歳で、令和7年度介護労働実態調査では40代の採用率が13.6%、50代が12.6%と、この年代の採用は続いています。体力の不安は、デイサービスや日勤中心の働き方を選び、リフトなどの福祉用具を使う職場を選ぶことで小さくできます。

給料は無資格の290,620円から、初任者研修、介護福祉士と資格を取るごとに上がります。まずは通える範囲の施設を見学し、資格取得支援の有無を比べるところから始めてみてください。

よくある質問

Q. 50代未経験でも正社員になれますか？

A. 目指せます。募集や採用での年齢制限は法律で原則禁止されており、50代の未経験者を正社員で採用する施設もあります。ただし定年年齢を上限とする募集は認められているため、定年が近い場合は再雇用の制度も確認しましょう。体力に合わせてパートから始め、慣れてから正社員を目指す方法もあります。

Q. 体力に自信がなくてもできますか？

A. 働き方しだいで続けられます。夜勤のないデイサービスや、日勤のみで契約できる施設を選ぶと負担を抑えられます。見学の際に、リフトなどの福祉用具を使っているか、夜勤の回数を相談できるかを確かめておくと安心です。

Q. 資格は入職前に必要ですか？

A. 施設の介護職員なら、無資格でも応募できる求人が多くあります。入職後に初任者研修を取る人も多く、無資格で採用された場合は1年以内に認知症介護基礎研修を受けます。訪問介護で身体介護をしたい場合は、初任者研修以上の修了が先に必要です。

参考資料・出典

この記事を書いた人

編集部

介護ワーカーズナビ編集部

介護職向け情報メディアの編集チーム

厚生労働省などの公的統計や制度資料をもとに記事を作成しています。数値には出典と年度を記載し、制度が変わったときに内容を見直しています。

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