介護の求人では、特養と並んで老健の募集をよく見かけます。リハビリとどう関わるのか、特養と働き方がどう違うのかは、求人票だけでは分かりにくいものです。
老健は在宅への復帰を目的とする施設で、医師やリハビリ職の配置が法令で決まっています。そのため介護職の役割も、特養とは重心が違います。
この記事では、介護保険法と運営基準、厚生労働省の調査をもとに、老健の役割、仕事内容と1日の流れ、給料、特養との違いを整理しました。
老健への就職や転職を考えている介護職の方、未経験から介護の仕事を始めたい方に向けた内容です。
この記事でわかること
- 老健の役割と、医師・看護職員・リハビリ職を含む人員基準
- 在宅強化型や基本型など、施設類型の違い
- 介護職の主な業務と、日勤・夜勤の1日の流れ
- 令和6年度調査にもとづく老健の平均給与額
- 特養との違いと、老健に向いている人
老健とは
老健は介護保険施設のひとつで、正式名称を介護老人保健施設といいます。介護保険法第8条第28項は、居宅での生活を営めるよう支援が必要な要介護者に、看護、医学的管理の下における介護、機能訓練などを行う施設と定めています。
在宅復帰を目指す施設
運営基準(平成11年厚生省令第40号)の第1条の2は、入所者が能力に応じて自立した生活を送れるようにするとともに、居宅での生活への復帰を目指すことを基本方針としています。
令和6年介護サービス施設・事業所調査では、2024年10月1日時点の老健は4,214施設、定員は365,939人で、開設主体の75.5%が医療法人でした。
入所中は三月ごとに在宅復帰を検討する
運営基準の第8条第4項は、入所者が自宅で日常生活を営めるかどうかを定期的に検討し、記録することを求めています。解釈通知(平成12年老企第44号)では、この検討を入所後早期に行い、その後も少なくとも三月ごとに行うこととされています。
検討には医師、薬剤師、看護・介護職員、支援相談員、介護支援専門員などが加わり、職種の間で協議します(第8条第5項)。介護職は、日々の生活で見た様子を伝える立場で関わります。
人員基準と多職種の配置
老健に置く職員は、運営基準の第2条で定められています。医師とリハビリ職の員数が入所者数に応じて決まっている点が、特養との大きな違いです。主な職種は次のとおりです。
- 医師は常勤換算で入所者100人に1人以上。解釈通知により、常勤の医師を1人以上置くのが原則
- 看護・介護職員は常勤換算で入所者3人に1人以上。うち看護職員は7分の2程度、介護職員は7分の5程度が標準
- 支援相談員は1人以上(入所者100人を超える部分は100人に1人以上)
- 理学療法士、作業療法士または言語聴覚士は常勤換算で入所者100人に1人以上
- 介護支援専門員は1人以上、栄養士または管理栄養士は入所定員100人以上で1人以上
入所者100人の老健なら、看護・介護職員は常勤換算で34人以上が必要で、そのうち看護職員はおよそ10人が目安になります。
在宅強化型・基本型などの施設類型
老健の基本報酬は、在宅復帰率やベッド回転率、リハビリ職の配置割合など10項目を点数化した在宅復帰・在宅療養支援等指標(最高90)で区分されます。指標が70以上なら超強化型、60以上が在宅強化型、40以上が加算型、20以上が基本型で、それ以外はその他型です(各類型には指標のほかの要件もあります)。
第260回社会保障審議会介護給付費分科会(2026年7月9日)の資料では、超強化型の割合は2018年5月時点の7.8%から2025年11月時点で33.2%に増え、基本型は51.1%から20.7%に減りました。2027年度の介護報酬改定に向けた見直しは、2026年11月時点で審議中です。
老健の仕事内容と1日の流れ
老健の介護職の仕事は、食事、入浴、排泄などの身体介護が土台です。そのうえで、在宅復帰に向けて本人ができることを生活の中で続けられるよう支えることと、多職種で情報を共有することが求められます。主な業務、他職種との分担、日勤と夜勤の流れを順に見ていきます。

主な業務
日々の業務は、身体介護、生活場面での見守り、記録と連携の3つに分けられます。運営基準は、週2回以上の入浴または清拭(第18条第2項)と、できるだけ離床して食堂で食事をとる配慮(第19条)を定めています。
- 食事、入浴、排泄、着替え、移乗などの介助
- 職種間で決めた関わり方に沿った、日常の動作の見守り
- 食事量や水分量、普段と違う様子の記録と看護職員への報告
- カンファレンスへの参加、入所・退所の際の申し送り
- レクリエーションや季節の行事
リハビリ職・看護職との分担
運営基準の第17条は、理学療法や作業療法などのリハビリテーションを計画的に行うことを求めており、これを担うのは理学療法士、作業療法士、言語聴覚士です。医学的管理は医師と看護職員が担います。
介護職はリハビリや医療の判断を担当しません。職種間で決めた関わり方を食事や移動などの生活場面でそろえ、気づいたことを専門職に伝えるのが役割です。
日勤の1日の流れ
日勤は、夜勤者からの申し送りで夜間の様子を把握することから始まります。時刻は施設ごとに違うため、一例として見てください。
| 時刻 | 主な業務 |
|---|---|
| 8:30 | 出勤、夜勤者から申し送り |
| 9:00 | 排泄介助、水分補給、入浴の準備 |
| 9:30 | 入浴介助、リハビリ室への送り出し |
| 12:00 | 食堂への誘導、昼食の介助、口腔ケア |
| 13:30 | 記録、カンファレンス、レクリエーション |
| 15:00 | おやつと水分補給、排泄介助 |
| 16:45 | 記録の仕上げ、夜勤者への申し送り |
夜勤の流れと人数
夜勤の人数は、厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準(平成12年厚生省告示第29号)で決まっています。従来型の老健は看護職員と介護職員を合わせて2人以上で、ショートステイの利用者と入所者の合計が40人以下で緊急時の連絡体制を整えた施設は1人以上です。見守り機器などの要件を満たすと1.6人以上に緩和できる規定もあります。ユニット型の老健は、2ユニットごとに1人以上の看護職員または介護職員を置く基準です。
| 時刻 | 主な業務 |
|---|---|
| 16:45〜17:00 | 日勤者からの申し送り |
| 17:00〜19:00 | 夕食の介助、口腔ケア |
| 19:00〜21:00 | 就寝の介助、排泄介助 |
| 21:00〜5:00 | 巡視、排泄介助、ナースコール対応、記録、休憩 |
| 5:00〜9:00 | 起床と朝食の介助、日勤者への申し送り |
16時間夜勤の詳しい流れは介護の夜勤の仕事内容で解説しています。
老健の給料の目安
厚生労働省の令和6年度介護従事者処遇状況等調査では、処遇改善加算を取得している事業所で働く月給・常勤の介護職員の平均給与額は、老健で352,900円でした。2024年9月時点の値で、前年より14,390円増えています。
平均給与額は352,900円
基本給、手当、一時金の月割り分を含む額で、12か月分にした年収の目安は約423万円です。介護職員全体の338,200円より高く、特養の361,860円より8,960円低い水準でした。

資格による違い
同じ調査で、老健で働く介護福祉士の平均給与額は363,550円、保有資格なしの介護職員は305,230円でした。
夜勤の回数と処遇改善加算の区分
介護労働安定センターの令和7年度介護労働実態調査では、深夜勤務がある人の1か月の平均回数は5.3回でした。夜勤手当の額は施設で違うため、1回あたりの額を求人票で確認しましょう。手当の考え方は介護職の夜勤手当にまとめています。
令和6年度調査では、最上位の処遇改善加算Ⅰを取得している事業所は全体で45.7%、老健では69.7%でした。
特養との違い
老健と特養はどちらも介護保険施設で、看護・介護職員を入所者3人に1人以上置く点は共通です。違いは目的にあり、老健は在宅復帰、特養は生活の場です。その違いが職種の配置と介護職の仕事の重心に表れます。主な違いを比較表にまとめました。
老健と特養の比較表
| 項目 | 老健 | 特養 |
|---|---|---|
| 目的 | 心身の機能の維持回復と在宅復帰 | 日常生活上の世話を行う生活の場 |
| 主な入所者 | 要介護1以上 | 原則要介護3以上 |
| 医師 | 常勤換算で入所者100人に1人以上 | 健康管理と療養上の指導に必要な数 |
| 看護職員 | 看護・介護職員の7分の2程度が標準 | 入所者数に応じて定める(51〜130人で3人以上) |
| リハビリ職 | 理学療法士などを入所者100人に1人以上 | 機能訓練指導員1人以上 |
| 夜勤の最低人数 | 2人以上(ショートステイと合わせ40人以下で条件を満たせば1人以上) | 入所者数に応じて定める(26〜60人で2人以上) |
| 主な開設主体 | 医療法人75.5% | 社会福祉法人95.7% |
| 平均給与額 | 352,900円 | 361,860円 |
人員は各運営基準と告示第29号(特養は従来型)、開設主体は令和6年介護サービス施設・事業所調査、給与は令和6年度介護従事者処遇状況等調査の月給・常勤の介護職員の値です。

介護職の仕事の重心の違い
特養は長く暮らす方の生活全体を支える比重が大きく、老健は入退所に合わせた情報共有と多職種連携の比重が大きくなります。特養の働き方は特養の仕事内容、有料老人ホームなども含めた比較は特養・老健・有料老人ホームの違いで解説しています。老健で行う短期入所療養介護はショートステイの仕事内容で紹介しています。
老健で働くメリット・デメリット
専門職が同じ職場にいることと、入所者が自宅へ戻っていくことは、老健の利点にも負担にもなります。ここでは運営基準と調査から読み取れる範囲で、働く側から見た両面と、応募前に確かめたい点を整理します。職場選びの参考にしてください。
メリット
一つめは、多職種のチームで働く経験が積めることです。医師、看護職員、リハビリ職、支援相談員と日常的に情報を交わすため、職種ごとの役割や連携の進め方が身につきます。
二つめは、相談できる専門職が身近にいることです。三つめは、自宅へ戻る方を見送れることです。
デメリット・負担に感じやすい点
入所と退所が続くため、新しい方を迎えるたびに生活の様子を把握し直す必要があり、記録や申し送りも増えます。職種間の調整に時間がかかることもあります。
負担の大きさは施設の類型や体制で変わり、一概にきついとはいえません。
求人票・見学で確認したいこと
応募前に次の点を確かめておくと、入職後の違いを減らせます。
- 施設類型(超強化型、在宅強化型、加算型、基本型など)
- 夜勤の人数と、看護職員が夜勤に入るかどうか
- 処遇改善加算の区分と、夜勤手当の1回あたりの額
- ユニット型か従来型か
老健に向いている人と未経験からの入り方
老健は、多職種のチームで働きたい方、本人ができることを見守りながら支えたい方に向いています。一人の方と年単位で関わりたい方には、特養などが合う場合があります。未経験からの入り方と、ほかの職場との比べ方も紹介します。
無資格・未経験から働く
介護職員には資格要件がないため、求人次第で無資格・未経験から老健で働けます。医療・福祉関係の資格を持たない方は、事業所の義務として採用後1年以内に認知症介護基礎研修を受講します(令和6年度介護報酬改定に関するQ&A Vol.14)。未経験からの段取りは介護職を未経験から始めるにはで解説しています。
ほかの職場と比べる
病院で働く看護助手と迷う方は、看護助手と介護職の違いが参考になります。施設ごとの仕事の違いを全体から見直したい方は、介護職の仕事内容をご覧ください。
老健の求人を比べる段階に入ったら、相談先の選び方を介護の転職エージェントの選び方にまとめています。施設類型や夜勤体制は、求人票とあわせて面接や見学で確かめてください。
まとめ
老健の役割と働き方のポイントを、運営基準と厚生労働省の調査の数値で振り返ります。
- 老健は在宅復帰を目指す介護保険施設で、少なくとも三月ごとに在宅生活の可否を検討します
- 医師とリハビリ職の配置が省令で決まり、看護・介護職員は入所者3人に1人以上、うち看護職員は7分の2程度が標準です
- 介護職は身体介護に加え、職種間で決めた関わり方を生活の場面でそろえ、情報を共有する役割を担います
- 月給・常勤の介護職員の平均給与額は352,900円で、特養より8,960円低い水準でした
気になる老健が見つかったら、施設類型と夜勤体制を見学で確かめてみてください。
よくある質問
Q. 老健と特養はどちらがきついですか?
A. 一概にはいえません。老健は入退所に伴う記録や多職種との調整が多く、特養は長く暮らす方の生活全体を支える比重が大きくなります。負担の種類が違うため、施設類型や夜勤の人数を見学で確かめて比べましょう。
Q. 老健に入所できる期間は決まっていますか?
A. 運営基準は、入所者が自宅で暮らせるかどうかを定期的に検討することを求めており、解釈通知でその検討は少なくとも三月ごととされています。
Q. 老健に夜勤はありますか?
A. あります。夜勤の人数は告示第29号で、看護職員と介護職員を合わせて2人以上、ショートステイの利用者と入所者の合計が40人以下で条件を満たす施設は1人以上とされています。日勤のみの契約で働ける求人もあります。
Q. 無資格・未経験でも老健で働けますか?
A. 介護職員には資格要件がないため、求人次第で働けます。医療・福祉関係の資格を持たない方は、採用後1年以内に認知症介護基礎研修を受講します。働きながら初任者研修や実務者研修で基礎を学ぶ方法もあります。
参考資料・出典
- 介護保険法 第8条第27項・第28項(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/409AC0000000123
- 介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準(平成11年厚生省令第40号)第1条の2・第2条・第8条・第17条・第18条・第19条(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/411M50000100040
- 介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準について(平成12年老企第44号、厚生労働省法令等データベース) https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00ta4388&dataType=1&pageNo=1
- 指定介護老人福祉施設の人員、設備及び運営に関する基準(平成11年厚生省令第39号)第2条(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/411M50000100039
- 厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準(平成12年厚生省告示第29号、厚生労働省法令等データベース) https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=82aa0263&dataType=0&pageNo=1
- 第260回社会保障審議会介護給付費分科会 資料2「介護老人保健施設」(厚生労働省老健局、2026年7月9日) https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001720423.pdf
- 令和6年介護サービス施設・事業所調査の概況(厚生労働省、2025年) https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service24/dl/gaikyo.pdf
- 令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(厚生労働省、2025年) https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/24/index.html
- 令和7年度介護労働実態調査結果 労働者調査(公益財団法人介護労働安定センター、2026年7月29日公表) https://www.kaigo-center.or.jp/report/jittai/
- 令和6年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.14)問1(厚生労働省老健局、2025年4月18日) https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001478559.pdf
※統計・制度の情報は2026年11月時点のものです。














