介護の仕事にやりがいを感じていても、この給料で長く働き続けられるのか不安になる男性介護職の方は少なくありません。
ところが、男性介護士の年収として紹介される数字は調査の年次や計算方法がまちまちで、男女別の最新値は見つけにくいのが実情です。
この記事では、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査の男女別の値をもとに、男性介護職員の給料と年収の目安、女性との差が出る理由、年収を上げるルート、家計の見方をまとめました。
介護職として働く男性と、介護職への転職を考えている男性に向けた内容です。
この記事でわかること
- 男性介護職員の月給・賞与・年収の目安と、女性との差の大きさ
- 差が出る理由を、経験年数・役職・夜勤の統計で見た結果
- 介護の仕事をする人に占める男性の割合と働き方の特徴
- 資格・役職・職種の転換で年収を上げるルートと、家計の見方
男性介護士の給料は月28.0万円、年収の目安は約418万円
男性の介護職員の所定内給与額は月280,200円、年収の目安は約418万円です。厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査(産業計、企業規模10人以上の一般労働者)の介護職員(医療・福祉施設等)の値です。一般労働者は短時間労働者を除いた人で、以下の同調査の数字も同じ条件です。
令和7年賃金構造基本統計調査の男女別の給料
所定内給与額は2025年6月分の給与から残業代や深夜勤務の割増などを除いた額、きまって支給する現金給与額はそれらを含む額です。年間賞与は2024年1年間に支払われた賞与などの合計です。
| 項目 | 男性 | 女性 | 男女計 |
|---|---|---|---|
| 平均年齢 | 43.1歳 | 46.5歳 | 45.3歳 |
| 平均勤続年数 | 9.3年 | 8.9年 | 9.0年 |
| 所定内給与額(月) | 280,200円 | 253,500円 | 262,900円 |
| きまって支給する現金給与額(月) | 297,600円 | 266,700円 | 277,700円 |
| 年間賞与その他特別給与額 | 612,400円 | 512,400円 | 547,800円 |
| 年収の目安 | 約418万円 | 約371万円 | 約388万円 |
年収の目安は、きまって支給する現金給与額の12か月分に年間賞与を足した額です。男性なら297,600円×12+612,400円=4,183,600円で、約418万円になります(職種第1表)。年齢別では、男性は50〜54歳の約460万円が最も高くなります(職種第7表)。年齢による違いは介護職の給料を年齢別に比較|50代・60代の月収・時給と勤続年数で取り上げています。
男女の差は、所定内給与額で月26,700円、残業代などを含む月給で30,900円、賞与で年間100,000円です。年収の目安では約47万円の開きがあります。

訪問介護とケアマネジャーの男女別
訪問介護のホームヘルパーは訪問介護従事者、ケアマネジャーは介護支援専門員として別に集計されています。職種によって男女差の大きさは違います。
| 職種 | 男性の所定内給与額 | 女性の所定内給与額 | 男性の年収の目安 | 女性の年収の目安 |
|---|---|---|---|---|
| 訪問介護従事者 | 278,600円 | 263,700円 | 約390万円 | 約379万円 |
| 介護支援専門員 | 325,100円 | 288,100円 | 約488万円 | 約422万円 |
訪問介護従事者は年間賞与が女性462,400円、男性370,600円と女性が上回り、年収の目安の差は約11万円にとどまります。
全産業と比べると男女差は小さい
同じ調査の全産業の一般労働者では、所定内給与額は男性373,400円、女性285,900円で、男性を100としたときの女性の水準は76.6です。介護職員で同じ計算をすると90.5で、全産業より男女差は小さくなっています。中央値で見た男女差は介護職の年収の中央値はいくら?平均との差と上位・下位1割の給与、処遇改善加算を取る事業所の平均給与額は介護職の給料はいくら?平均年収と年収を上げる5つの方法で取り上げています。
女性との差が出る理由を統計で見る
男女の給料の差には、いくつかの要因が重なっていると考えられます。ここでは経験年数、役職、夜勤の3つを公的な統計で確かめます。読み取れるのは平均の傾向で、一人ひとりの給料の決まり方を示すものではありません。
経験年数をそろえても差は広がる
職種第14表で、介護職員としての経験年数ごとの所定内給与額を比べると、経験0年の差は月12,000円ですが、経験を積むほど開きます。
| 経験年数 | 男性 | 女性 | 差 |
|---|---|---|---|
| 0年 | 227,100円 | 215,100円 | 12,000円 |
| 1〜4年 | 247,300円 | 235,500円 | 11,800円 |
| 5〜9年 | 266,500円 | 248,600円 | 17,900円 |
| 10〜14年 | 285,200円 | 257,500円 | 27,700円 |
| 15年以上 | 313,500円 | 272,500円 | 41,000円 |
経験15年以上の人の割合は男女とも約33%で、経験の長さの構成はほぼ同じです。差には、経験を重ねてからの昇進や働き方の違いが関わっていると読めます。
管理職やリーダーに就く割合
介護労働安定センターの令和7年度介護労働実態調査(労働者調査、回答者20,675人)では、管理職の割合は男性27.2%、女性15.7%、主任・リーダーなど職場のまとめ役は男性25.3%、女性17.3%でした。介護職員以外の職種も含む数字です。役職に就く人の割合の差が、経験を積んだ層の給与や賞与の差に表れている可能性があります。リーダーの役割と手当の決まり方は介護のリーダー・主任の役割と仕事|何年目でなれるか・手当の決まり方で解説しています。
夜勤がある人の割合と回数
同じ調査で深夜勤務が「ある」人は、男性38.5%、女性20.8%でした。一方、深夜勤務がある人の1か月の平均回数は男女とも5.3回です。男性の夜勤の回数が多いのではなく、夜勤のある働き方をしている人の割合が男性で高いということです。
賃金構造基本統計調査でも、きまって支給する現金給与額と所定内給与額の差(残業代や深夜の割増など)は、男性17,400円、女性13,200円でした。夜勤手当の相場や回数の考え方は介護職の夜勤手当はいくら?相場・回数・2交代と3交代の違いにまとめています。
性別で賃金を差別することは法律で禁止されている
労働基準法第4条は、女性であることを理由とした賃金の差別的取扱いを禁じています。統計の男女差には、役職や夜勤、フルタイム勤務の割合といった働き方の違いが平均に表れている面があると考えられます。
男性介護士の割合と働き方の特徴
介護の仕事をする人の多くは女性ですが、男性の割合は職種や年齢、調査の対象によって変わります。賃金の統計と介護労働実態調査では対象も数え方も違うため、どの調査で、どの職種を数えた値かを確かめながら見ていきます。
介護の仕事をする人の2割強が男性
令和7年度介護労働実態調査の回答者のうち、男性は22.6%、女性は75.7%でした。職種別では介護職員の26.6%、訪問介護員の16.4%が男性です。年齢別では30〜34歳の回答者の39.5%が男性で、55歳以降は1割台に下がります。なお、この調査は職種などを指定して調査票を配っており、無作為の配布ではありません。
フルタイム・無期雇用で働く男性が多い
同じ調査で、フルタイム勤務の割合は男性94.2%、女性78.1%、無期雇用職員の割合は男性85.4%、女性70.8%でした。短時間労働者を除いた賃金構造基本統計調査の一般労働者では、介護職員の約35%が男性です。
2040年度まで介護職員の需要は増える
厚生労働省の推計では、介護職員は2040年度に約272万人が必要とされています。推計の読み方は介護の人手不足は2040年度に57万人?必要数の読み方と県別の数字で解説しています。
男性介護士が年収を上げる現実的なルート
男性介護職員の所定内給与額は、経験15年以上で月31万円台です。ここでは令和6年度介護従事者処遇状況等調査(月給・常勤、処遇改善加算を取得する事業所)の、手当と賞与の月割り分を含む平均給与額も使います。
介護福祉士で給料の土台を上げる
処遇状況等調査の平均給与額は、介護福祉士が350,050円、保有資格なしが290,620円で、月59,430円の差があります。法人によっては、介護福祉士が基本給の格付けや資格手当、役職への任用要件に結びついています。資格別の給料は介護福祉士の給料はいくら?平均月収・年収・手取りと施設別の違いで解説しています。資格で上げる方法を考えている方は、介護福祉士の通信講座の比較も参考にしてください。
リーダー・主任から施設長へ
同じ調査で、勤続10年以上の介護職員の平均給与額は359,040円です。リーダーや主任の役職手当、施設長・管理者の給与は法人の規程で決まり、相場を示す公的な統計は2026年11月時点で見当たらないため、求人票や給与規程で確かめてください。施設長になるための要件は介護施設の施設長・管理者になるには|特養・老健・GH・デイの要件にまとめています。
ケアマネジャーに職種を移す
処遇状況等調査のケアマネジャー(職種としての介護支援専門員)の平均給与額は375,410円です。賃金構造基本統計調査でも、男性の介護支援専門員の年収の目安は約488万円で、男性の介護職員より約70万円高い水準です。受験には介護福祉士などの資格に基づく実務が5年以上かつ900日以上必要です。手順はケアマネになるには|受験資格から登録までの流れ・最短ルート・未経験からを確認してください。
夜勤のある職場と処遇改善加算を確かめる
処遇状況等調査の介護職員の平均給与額は、特養で361,860円、デイサービスで294,440円と施設の種類でも違います。職場が処遇改善加算のどの区分を取っているかも、毎月の手当や一時金に影響します。区分の仕組みは処遇改善加算とは?介護職の給料にいくら反映されるか仕組みと確認方法で解説しています。職場を変えて上げることを考えるなら、介護の転職エージェントの選び方で求人の比べ方を確かめておけます。
男性介護士の給料で暮らせるか、家計の見方
結婚や子育てができるかどうかは、地域や住まい、世帯の働き方で大きく変わり、給料の額だけでは決まりません。家計を考える手がかりとして、一人暮らしの収支と、手取り・賞与の扱い方を公的な数字で確かめます。
一人暮らしの収支
額面25万円の介護職の手取りは、東京23区・40歳未満・扶養なしの条件で概算197,486円です。総務省の家計調査(2025年平均)では、34歳以下で一人暮らしをする勤労者世帯の消費支出は月179,225円でした。家賃の水準によって収支は変わります。地域別の家賃を含む試算は介護職の給料で一人暮らしはできる?手取りと生活費・家賃を統計で試算で確認できます。
手取りと賞与を分けて考える
男性介護職員の年間賞与の平均は612,400円ですが、支給の有無や額は法人で違います。家計は毎月の手取りと賞与を分けて組むと見通しを立てやすくなります。額面から手取りを出す方法は介護職の手取りはいくら?額面から手取りを計算する方法と増やし方、賞与の見方は介護職のボーナスは平均いくら?年間賞与と何か月分かを統計で確認で取り上げています。
家族を持つときに確かめること
扶養手当や住宅手当の有無と額は法人の賃金規程で決まります。家族を持つことを考え始めたら、手当の条件と昇格後の給与を規程で確かめ、世帯全体の収入で計画を立てるのが現実的です。
まとめ
令和7年賃金構造基本統計調査では、男性の介護職員の所定内給与額は月280,200円、年収の目安は約418万円で、女性との差は約47万円です。全産業と比べると男女差は小さい水準です。
- 経験年数の構成は男女でほぼ同じで、差は経験を積んだ層で広がる
- 管理職・リーダーと、夜勤がある人の割合は男性が高い。夜勤の回数は男女とも月5.3回
- 年収を上げるには、介護福祉士を土台に、役職、ケアマネへの転換、職場選びを組み合わせる
数字は平均の傾向なので、自分の給料は給与明細と賃金規程で照らし合わせてください。
よくある質問
Q. 男性介護士の割合はどのくらいですか?
A. 令和7年度介護労働実態調査の回答者では22.6%が男性で、介護職員に限ると26.6%、30〜34歳では39.5%です。短時間労働者を除いた賃金構造基本統計調査の介護職員では約35%が男性です。
Q. 男性介護士で年収500万円は可能ですか?
A. 平均を上回る水準です。男性介護職員の年収の目安は約418万円、年齢別で最も高い50〜54歳でも約460万円、男性の介護支援専門員は約488万円でした。役職手当や管理者の給与は法人の規程で決まるため、求人票や給与規程で役職ごとの額を確かめてください。
Q. 男性は夜勤の回数が多いのですか?
A. 令和7年度介護労働実態調査では、深夜勤務がある人の1か月の平均回数は男女とも5.3回でした。違うのは深夜勤務がある人の割合で、男性38.5%、女性20.8%です。夜勤の回数は勤務先のシフトの組み方で変わるため、面接や労働条件通知書で確かめてください。
Q. 男性介護士の給料で結婚はできますか?
A. 給料の額だけで結婚や子育てができるかは決まりません。住む地域の家賃、共働きかどうか、勤務先の扶養手当や住宅手当の有無によって家計は大きく変わります。手取りと賞与を分けて試算し、昇格や資格取得による給料の変化を賃金規程で確かめておくと計画を立てやすくなります。
参考資料・出典
- 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第1表 職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(厚生労働省、2026年。産業計、企業規模計10人以上、介護職員(医療・福祉施設等)・訪問介護従事者・介護支援専門員の男女計・男・女) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040421116&fileKind=4
- 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第7表 職種(特掲)、性、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(厚生労働省、2026年。産業計、企業規模計10人以上、介護職員(医療・福祉施設等)の男) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040421122&fileKind=4
- 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 第14表 職種(小分類)、性、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(厚生労働省、2026年。産業計、企業規模計10人以上、介護職員(医療・福祉施設等)の男・女) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040421129&fileKind=4
- 令和7年賃金構造基本統計調査の概況 結果の概要 一般労働者の賃金(厚生労働省、2026年) https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/01.pdf
- 令和7年度介護労働実態調査 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書 表1-1-1・図表16-1-1・図表16-2-1・図表16-3-1・表19-1-1(公益財団法人介護労働安定センター、2026年7月) https://www.kaigo-center.or.jp/content/files/report/R7_jittai_chousa_roudousya.pdf
- 令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(厚生労働省、2025年) https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/24/index.html
- 第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について(厚生労働省、2024年7月12日公表) https://www.mhlw.go.jp/content/12004000/001274769.pdf
- 家計調査 家計収支編 単身世帯 2025年 第2表(総務省統計局、2026年) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040424656&fileKind=4
- 労働基準法(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000049
統計の数値と制度の内容は、2026年11月21日時点で確認した厚生労働省・総務省・介護労働安定センターの資料に基づいています。














